14日午前の東京株式市場で日経平均株価（225種）は大幅に反発し、前週末比529円94銭高の3万4115円52銭で午前の取引を終えた。一時は700円を超える上昇を記録し、心理的節目の3万4000円台を回復した。
前週末の米国株上昇が投資家心理を支え、東京市場でも幅広い銘柄に買いが先行した。特に半導体関連株など株価水準の高い銘柄が物色され、相場全体を押し上げた。また、トランプ米政権が「相互関税」の対象からスマートフォンを除外すると発表したことが、関連業種への影響懸念を和らげる要因となった。
このほか、前週末11日に日経平均が1000円以上下落したことを受け、割安感が意識された銘柄に対する買い戻しも相場上昇の一因となった。
東証株価指数（TOPIX）も37.02ポイント高の2503.93と堅調に推移した。
ただし、米国の関税政策の先行きには依然として不透明感が残っており、買い一巡後には上値の重さも意識された。為替市場では前週末に比べて円高ドル安に振れる場面があり、業績への懸念から自動車など輸出関連株には売りが出やすかった。
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