GS25が太陽光発電設備の導入や遠隔店舗管理システム(SEMS)構築などを通じて2022年までに総額500億ウォン規模のエネルギー節減を推進する。SEMSが構築されたGS25直営店で施設支援チームと店舗職員が使用データを確認している。

GS25が不要なエネルギーを節減するための対策に乗り出した。

GS25は太陽光発電設備や店舗管理システム構築などを通じて2022年までに年間100億ウォンずつ、総額500億ウォン規模のエネルギー節減を推進することを18日、明らかにした。

これに関連してGS25は4月、太陽光発電に適した済州島地域の2店舗に太陽光発電設備を構築している。

GS25はシミュレーションを通じて、太陽光発電設備を構築したケースでは年間約7800KW、金額に換算して年66万ウォン以上の電力を節減出来ると見ている。

またGS25は2015年にIOT技術を用いた「遠隔店舗管理システム(SEMS)」を構築し、現在4700店舗にまで導入が拡大している。

SEMSは本部のメインサーバーを通じて、△全国店舗の冷蔵・冷凍設備の温度 △冷暖房機器 △看板の点灯 △室内照明の調節 △電力使用量管理などの遠隔制御が可能になるIOT技術を基に構築された最先端総合店舗管理システムだ。

SEMSを通じて店舗経営者と本部の施設管理担当者は携帯端末やウェブサイトで店舗のエネルギー使用パターンの分析、リアルタイムな冷蔵設備の温度確認及び室内環境コントロール、設備の異常兆候の早期把握などが可能になる。

これを通じてエネルギー節減はもちろん、顧客に最適のショッピング環境を提供出来る様にもなる。この他にもGS25は店舗照明を発光ダイオード(LED)に交換し、単価は高くなるもののエネルギー効率が良い冷蔵・冷凍設備を本部の費用で交換するなど、エネルギーを節減するために努力している。

実際にSEMSを構築したケースではGS25の1店舗の月平均電力使用量が7%節減出来るとされている。エネルギー効率を高めた節電効果まで考慮すれば、金額換算で年間130万ウォン以上の電気料金節約が可能だと見られる。

GS25は今後2022年までにSEMSを全店舗に拡大する目標を掲げており、太陽光発電や省エネ設備導入まで含めると年平均で約100億ウォン、5年総額で500億ウォンの電気料金を節減出来ると期待している。

キム・ジュンホンGSリテール施設支援チーム長は「全国のGS25や物流センターなどにエネルギー節減システムが構築されれば、国家的なエネルギー節約政策にも寄与出来るだろう」とし、「店舗のエネルギー節減のための案を常に検討し、実行している」と話した。

kim091@fnnews.com キム・ヨングォン記者
翻訳︰水野卓