全国旅館組合連合会（全旅連）の井上善博会長がこのほど挨拶のため来訪した。
双方がこれまで連携して取り組んできた「日本の温泉文化」のユネスコ世界無形文化遺産登録については、文化庁による整理を経て、2030年の登録実現を目標に進めていく方針が確認された。
日本各地に根付く温泉文化は、保養や療養にとどまらず、地域の歴史や生活習慣、もてなしの精神を体現する文化資産として評価されている。文化庁の整理を受け、今後は登録に向けた国内外での理解促進や調査・発信活動が一層重要になる見通しだ。
関係者は、来年以降も引き続き協力体制を強化し、温泉文化の価値を広く発信する取り組みをさらに活発化させていく考えを示している。
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