グローバルな人工知能（AI）と半導体ブームに乗り、米国株式市場における借入投資（信用取引）の規模が過去最高水準に膨れ上がり、ウォール街の警戒感が高まっている。特に株価上昇期に利益を極大化するレバレッジ型上場投資信託（ETF）への資金集中が加速しており、今後の市場の方向性が変わった際、変動性を増幅させるブーメランになりかねないとの指摘が出ている。
ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）が米金融業規制機構（FINRA）のデータを引用して報じたところによると、今年5月時点における米国投資家のマージンローン（株式担保融資）残高は1兆4,000億ドルを記録し、過去最高値を更新した。これはわずか1年前と比較して54%も急増した規模だ。
さらに、指数上昇率の数倍を追従するレバレッジETF市場の膨張速度も凄まじい。市場調査会社ファクトセットによると、今年3月末から6月初旬の間に、レバレッジETFの運用資産（AUM）は2倍近くに膨れ上がり、2,200億ドルを突破した。資金が集中した先は、テスラやエヌビディアをはじめとする大型ハイテク株や半導体セクターの超高リスク商品だった。
実際、この期間に基礎資産であるマイクロン・テクノロジーが約300%上昇する間、これを3倍で追従するレバレッジETFは実に700%近くも暴騰する怪力を見せた。しかし、専門家らはこうした高収益の裏に致命的なリスクが潜んでいると警告する。逆に基礎資産が30%下落しただけでも、3倍レバレッジ商品は元本の大部分を失う90%台の損失を被る可能性があるためだ。
同紙は、特に最近の韓国株式市場が半導体大型株を中心に急落し、サーキットブレーカー（売買一時停止）まで発動された事例に言及。過度なレバレッジ投資が招きかねない危険性を極明に示した鏡であると指摘した。韓国市場から始まった投資心理の冷え込みが、最終的に米国のAI・ハイテク株全般へと飛び火したという分析だ。
さらに大きな問題は、レバレッジ商品の構造的特性が株価の変動性を人為的に高める点にある。レバレッジETFの運用会社は、約束された倍率の収益率を維持するために、先物などの派生商品（デリバティブ）を機械的に追加購入しなければならない。派生商品を設計・販売した金融会社もまた、リスクを回避する（ヘッジ）ために該当する現物株を大量に買い付けることになる。バークレイズによると、大手運用会社が3月末以降に買い入れた派生商品の規模だけで3,000億ドルに達し、これによるヘッジ目的の買いがこれまでの株価上昇を過度に煽ったという診断だ。
市場が懸念するシナリオは、下落相場に転じた際の「ドミノ売り」だ。株価が下がり始めると、運用会社は派生商品のポジションを縮小せねばならず、金融会社もヘッジ用に保有していた株式を市場に投じるしかなくなる。この過程で機械的な売りが売りを呼ぶ悪循環が発生し、下落幅が歯止めの利かないほど拡大することになる。実際に6月5日には、3倍レバレッジ半導体ETFがわずか一日で31%急落し、市場に衝撃を与えた。
金融投資業界では、このようにレバレッジ商品の規模が肥大化したことで、本来は基礎資産の価値に従うべきETFが、逆に基礎資産の価格を左右する「本末転倒（Wag the dog）」現象が定着しつつあると懸念している。価格の適正性と関係なく流入する機械的な資金が増えるほど、市場の基礎体力は脆弱にならざるを得ないという指摘だ。
専門家らは、AIラリーへの期待感が健在な限り、こうした危険な賭けは当面続くとみている。ただ、ウォール街の関係者は「莫大なポジションが短期間に清算圧力を受ける状況こそ、現在市場が抱える最大の非裁量的リスク要因だ」とし、「投資家は目の前の高い期待収益率と同じくらい、市場の変動性が極大化した際の下方リスクを冷徹に計算すべきだ」とアドバイスしている
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