下落続く国際原油価格、1ヶ月間の下げ幅は１０％以上

一時「１バレル１００ドル」の見通しまで出てきた国際原油価格が先月、１０％以上下落した。主要産油国の増産と世界経済減速への懸念が強まり、原油価格の上昇動きが一気に下落に転じた模様だ。

上昇していた原油価格は１０月３日を期して下落に転じた。原油先物価格は1カ月間で、WTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）は１０.８％、北海ブレントは８.８％下落した。下げ幅としては２０１６年７月以来の最大水準だ。

原油価格を下落させた要因はサウジアラビアの増産可能性と、米中貿易戦争に伴う不安感だ。マーケットウォッチによると、石油輸出国機構（OPEC）を実質的にリードしているサウジアラビアはここ数週間、日量１１００万バレルまで増産することを何度も示唆し、原油価格の上昇を抑制させる要因となった。

世界経済見通しを巡る懸念で原油需要の減少可能性も相次いで提起されており、原油価格の下押し圧力となっている。経済専門家らは世界経済が減速の兆しを見せており、来年の世界原油需要は過去数年間に比べて大きくないと予想している。米機関投資家向け株式調査大手CFRAリサーチのアナリスト、スチュワート・グリックマン氏は「世界経済の景気後退が発生する可能性がある」とし「国内総生産（GDP）と石油需要の関連性を見ると、原油需要の減少につながる可能性もある」と分析している。

11月４日から始まる米国の対イラン制裁も原油価額に影響を及ぼさないとみられる。主要産油国がイラン供給量の減少分を埋めるかが原油価額の動きのカギとなっているが、専門家らは「米国の原油在庫の増加」と「サウジアラビアやロシアなど主要産油国の積極的な増産の動き」を挙げながら「対イラン制裁後も原油供給量は減少しない」と予想した。