サウジ減産示唆にも国際原油価額が急落

サウジアラビアが減産を示唆したにもかかわらず、国際原油価額の下落が続いた。WTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）原油は１１日続落し、１バレル＝６０ドルの大台を割り込んだ。

１２日のニューヨーク原油先物相場で１２月渡しのWTIは前週末比０.４３％（０.２６ドル）安の１バレル＝５９.９３ドルで取引を終えた。６０ドルを下回ったのは約９カ月ぶり。欧州の原油指標である北海ブレント原油先物相場も下落し、北海ブレント原油先物の１月渡しは、前日比０.０９％安の１バレル＝７０.１２となった。時間外取引ではさらに急落し、１バレル＝70ドル台を割り込んだ。現在、北海ブレント原油先物の１月渡しは前日比１.７２％安の１バレル＝６８.９７まで落ちた状態だ。

サウジアラビアは１１日、OPEC加盟国と非加盟産油国の閣僚会議で、１２月から石油生産を日量平均５０万バレル減らすと宣言した。また、OPECの加盟国14ヵ国とロシアなど10ヵ国の産油国は１２月６日にオーストリア・ウィーンで開催されるOPEC総会で、供給過剰の解消のための減産を議論することにした。大々的な減産示唆に原油価額は上昇に転じたが、トランプ米大統領がサウジとOPECの動きにブレーキをかけ始めた。

トランプ大統領は同日、自身のツイッターを通じて「サウジとOPECが原油生産を減らさないことを願う」とし「原油価格は供給量に基づいて、もっと低くなるべきだ」と述べた。トランプ大統領の同ツイッター以降、原油価格は急落に転じた。