下落続くアップル….僅か一ヶ月で２０％下落

米国株式市場の超大型銘柄アップルが主力商品iPhoneの販売不振の影響で下落を続けている。

１４日（現地時間）のニューヨーク証券取引所で、アップルは前日比２.８％安の１８６.８０ドルで取引を終えた。同株価は、先月３日に付けた上場来高値の２３３.４７ドルに比べると、約２０％下落した水準だ。時価総額も大幅に減った。先月1兆１３００億ドルに達したアップルの時価総額は、同日の終値基準で８８６４億ドルにまで縮んた。わずか４０日余りで２兆5億円の時価総額を失ったことになる。

下落の理由はiPhoneの販売不振への懸念からだ。投資家らは今後２〜３年以内にiPhoneの販売不振に直面する可能性が高いと心配している。アップルが最近発表した２０１８年度第４四半期の実績では、売上高は６２９億ドルで前年同期比２０％増加したものの、主力製品であるiPhoneの販売台数は４６８９万台を記録し、市場予測を下回った。

市場では、平均販売単価（ASP）７９３ドルに達するiPhoneの高価戦略で売上は大きく伸びたが、iPhoneの販売台数の伸び悩みは「売上高の成長鈍化を意味するシグナル」と受け止めている。

また、アップルのティム・クック最高経営責任者（CEO）が今後の実績報告にiPhoneの販売台数を非公開することを決定したことも投資心理をさらに悪化させている。海外メディアは「投資家らはアップルがiPhoneの販売台数を隠そうとしていると思っている」とし、「販売台数の非公開方針が悪影響を及ぼしている」と伝えている。

アップルの不振は、半導体を含むIT産業全般に拡大する可能性があり、ここ何年間続いたIT産業の好況がそろそろ後退期にさしかかっているとの分析も出ている。