ビットコインが40%を超える下落で4500ドル台まで割り込んだ。新型コロナウイルスの拡散による世界金融市場の後退が仮想通貨市場に大きく影響され、崩壊直前の険悪な雰囲気が市場全体を支配しているような模様だ。

仮想通貨情報サイトのコインマーケットキャップによると、13日午前11時基準でビットコインの価額は過去24時間前より約44.47％安の4322ドル前後で推移している。イーサリアム（ETH）も４％9.33％安の95ドル台で取引されており、リップル（XRP）は42.1％以上下落して0.11ドル台の値を記録している。

暴落の原因は世界保健機関（WHO）の「パンデミック宣言」。新型コロナウイルスの感染拡大について「パンデミック（世界的大流行）にあたる」と宣言したことで、世界金融市場が激しく揺れた。その上に米トランプ大統領の欧州発入国制限措置が出される、世界株が一斉に暴落。前日のニューヨーク株式市場は約10％安という33年ぶりの大暴落が起きった。安全資産である金まで売られるほど世界の投資資産が「パニック売り」の様子を見せている。

一方、「今の暴落相場はチャンスだ」という意見も一部の専門家の意見も聞こえる。世界有数の仮想通貨資産運用会社グレースケール・インベストメンツの最高経営責任者（CEO）バリー・シルバート氏は同日、ツイッターに「市場が暴落した今がビットコイン買収の機会」としながら、「ビットコインが発明された理由がまさにこれだ」と投稿した。

100倍レバレッジで有名な仮想通貨取引所ビットメックスの最高経営責任者（CEO）アーサー・ヘイズ氏も「ビットコイン市場もコロナウイルスによるパニック心理に影響を受ける。すでに弱気相場に入ったビットコイン市場でヘッジファンドがコインを売ることは明らかで、これがビットコインの売り圧力をさらに強めるだろう」としながらも、「ビットコインの安全資産としての地位を信じている。2020年末までにビットコインは2万ドルまで上昇するだろう」と予測した。

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