コメ価格の高騰が日本の食卓とパン業界に思わぬ変化をもたらしている。かつて高級パンブームと小麦高騰により経営難に陥ったパン屋の倒産件数が、今年に入って急減していることが分かった。背景には、コメの値上がりを受けた家計の防衛意識があるとみられ、再びパンが手頃な主食として脚光を浴びている。
東京商工リサーチによると、2025年1〜4月のパン屋倒産件数（負債1,000万円以上）は7件にとどまり、前年同期（13件）からほぼ半減した。2024年には小麦価格の高騰や光熱費の上昇が重なり、過去20年で2番目に多い31件の倒産を記録していたが、ここにきて流れが変わっている。
推計によれば、6枚切り食パン（210円換算）の1枚あたりは約35円。一方、2kgあたり2,100円のコメはお茶碗1杯（100g）で約50円となり、15円の差が生じる。3人家族が1カ月間朝食をパンまたはコメにした場合、パンの方が月額で約1,350円安く済む計算となる。こうしたコストパフォーマンスが、消費者の選択を変えている可能性が高い。
かつて高級食パン専門店のブームが起点となり、2019年には年間34件のパン屋が倒産。その後、コロナ禍では政府のゼロゼロ融資などにより一時的に持ちこたえたが、2024年には再び倒産件数が増加していた。
しかし、最近では小麦価格が安定し、価格転嫁も一巡。さらに、ライバルであるコメの価格上昇が追い風となり、パン屋の倒産は大幅に減少している。地方の小規模パン店も、地域に根ざした営業スタイルと価格の見直しで生き残りを図っている。
政府による備蓄米の放出は一部で進んでいるが、コメ価格が大幅に下がる見通しは立っていない。こうした中、パン業界にはしばらく追い風が続くとの見方が出ている。
長らく日本の主食として不動の地位を築いてきたコメの価格上昇が、今、食卓だけでなく業界構造そのものにも影響を与え始めている。
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