早稲田大学、三菱電機、デンマーク工科大学、シドニー大学の4者は、個人の温冷感を正確に予測できる「個人適応型快適温熱指数」を開発し、その国際標準化を推進する共同研究契約を締結した。
少子高齢化による労働力人口の減少を背景に、オフィス空間では健康・快適性・生産性を考慮した環境整備の重要性が高まっている。その中でも温熱環境は作業効率や集中力に直結する要素とされる。
世界的に使われている温熱環境評価指標「PMV（Predicted Mean Vote）」は、1984年に国際規格（ISO 7730）として制定され、建築設計の基準として広く採用されている。しかしPMVは多数の人々の平均的な感覚を統計的に数値化したものであり、個人差を反映しにくく、快適と感じる人がいる一方で「暑い」「寒い」と感じる人も出るという課題があった。
今回の研究では、個人の体質や行動、心理的要因までを含めて快適性を定量化し、多様な人が集うオフィスにおいても全員が快適に過ごせる環境づくりを目指す。早稲田大学と三菱電機は2023年11月、「持続可能な社会の実現に向けた包括的連携協定」を結び、カーボンニュートラルやウェルビーイングの観点から温熱環境改善研究を進めてきた。そこに、建築環境分野で世界的に評価の高いデンマーク工科大学とシドニー大学が加わり、研究体制を一層強化した形だ。
主導研究者は早稲田大学理工学術院の田辺新一教授。四者は、室内温度や湿度などの物理要素に加え、被験者の生理・心理的データをもとに、個人ごとの温熱快適度を定量的に評価できる新指標を開発する方針。
三菱電機はZEB関連技術実証棟「SUSTIE（サスティエ）」を実験拠点として提供し、温熱制御システムの開発や実証データの収集を担当する。早稲田大学は被験者実験やデータ分析を行い、デンマーク工科大学は個人環境制御研究の知見を、シドニー大学は「アダプティブモデル」や「サーマル・アリエステジア（温快感応答）」研究の成果を提供する。
今後は大規模な被験者実験や温熱マネキンを用いた検証を重ね、国際学会や専門誌で成果を発表。新しい温熱環境評価基準を世界に提案し、次世代オフィス空間の快適性向上に貢献していく計画だ。
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