中東での紛争長期化による供給網の混乱を受け、航空燃料（ジェット燃料）価格が異常高騰している。米ビジネスインサイダーなどの報道によると、先月末の航空燃料価格は1バレル＝195ドルを記録し、わずか1ヶ月で約2倍に跳ね上がった。燃料コストの急増に耐えかねた世界各国の航空大手は、路線の縮小や運休などの緊急対応を余儀なくされている。
航空燃料はガソリンなど他の石油製品に比べ、特殊な貯蔵施設が必要で備蓄規模も小さい。スパルタ・コモディティーズのアナリスト、ジュン・コー氏は「特にアジア圏での渡航費用が劇的に上昇しており、欧州でも間もなく深刻な燃料不足が表面化する」と警鐘を鳴らす。調査会社アーガス・メディアによれば、欧州の中でも特に英国が燃料不足に対して最も脆弱な状態にあるという。
欧州最大手のライアンエアーは、紛争の長期化を見据えた路線縮小の検討に入った。ドイツのルフトハンザ航空の関係者は、最悪の事態に備え航空機40機の運用停止を含む危機管理計画を策定中であることを明らかにした。また、スカンジナビア航空（SAS）は北欧地域の短距離路線を中心に約1,000便の削減と運賃値上げを決定した。
米国でも影響が広がっている。ユナイテッド航空のスコット・カービー最高経営責任者（CEO）は従業員に対し、収益性の低い深夜便や非需要期の路線を今後2四半期にわたって削減すると通告した。カービー氏は、現在の燃料価格が維持された場合、年間で110億ドル（約1兆6,500億円）もの追加負担が生じると試算している。
ニュージーランド航空は全運航便の5%にあたる約1,100便を削減し、重複路線の統合を進める。ベトナム航空は今月から国内線7路線の運航を停止した。燃料価格が1バレル＝160〜200ドルの高水準で推移する場合、次四半期には運航規模をさらに10〜20%削減する方針だ。
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