物価高と賃金上昇のバランスが注目される中、実質賃金が4か月連続でマイナスを記録し、家計への負担がさらに増大している。今年、「賃上げ」が「物価高」に打ち勝つことができるのか、その行方が注目されている。
東京都内のスーパーでは、キャベツ1玉が平年の3倍以上となる400円台、大根1本が257円、白菜4分の1が194円と、軒並み高値が続いている。また、主食である米の価格も5キロ4000円台にまで高騰し、昨年の倍近くに達している。さらに、パンやコーヒー、チョコレート、ビールなど、春にかけて約6000品目が値上げされる見通しだ。
一方で、企業トップは賃上げに前向きな姿勢を示している。ローソンの竹増貞信社長は「実質賃金を継続的に上げていく」と述べ、ANAHDの芝田浩二社長も「物価高を超える賃上げ率を意識する」と語った。しかし、専門家は厳しい見解を示しており、「2025年も賃金が物価に追いつかない状況が続くだろう」と予測している。
現在の円安基調やガソリン補助金の削減も、家計の負担をさらに増加させる要因となっている。第一生命経済研究所の新家義貴シニアエグゼクティブエコノミストは、「2026年になれば、賃金が物価を上回る可能性がある」との見解を示し、賃上げの恩恵が家計に行き渡るには時間がかかるとの見通しを示した。
家計を取り巻く厳しい状況が続く中、賃金と物価のバランス回復が急務となっている。
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