24日の米ニューヨーク商業取引所（NYMEX）の時間外取引で、原油先物相場が急落した。ドナルド・トランプ米大統領がホルムズ海峡の再開に向けてイランとの交渉が進展していると明らかにしたことで、供給途絶への過度な警戒感が後退。市場ではリスクオフの売りが優勢となった。
米経済メディアのCNBCなどによると、米東部時間24日午後7時13分時点で、米国産標準油種（WTI）先物価格は前週末比で約5%安の1バレル＝91.65ドルまで大幅に下落した。国際指標である北海ブレント原油先物価格も同様に約5%下落し、節目となる100ドルを割り込んで1バレル＝98.30ドルに急降下した。
原油安の引き金となったのは、トランプ氏がこの日、自身のソーシャルメディア（トゥルース・ソーシャル）に投稿した内容だ。トランプ氏は「イランとの交渉は秩序立ち、かつ建設的な方法で進行している」とした上で、「時間は我々の味方だ。交渉代表団には合意を急ぐなと指示した」と明かした。
トランプ氏は前日の土曜日にも、ホルムズ海峡の全面開通などを含むイランとの合意内容が大部分で調整され、近く発表される見通しだと述べていた。米軍によるイラン本土への大規模攻撃が迫っているとされた一時の「開戦前夜」の緊迫情勢から一転、外交決着への道筋がにわかに現実味を帯びてきた。
国際原油市場は、すでに先週から下落基調に転じていた。米軍がイランへの空爆予定を直前で電撃的にキャンセルし、パキスタンの仲介による交渉時間を確保すると表明したためだ。前週だけでWTIは8%以上、ブレント原油は5%以上下落しており、今回のトランプ氏の発言がその流れを決定づけた形だ。
市場関係者は「原油価格を押し上げていた中東の地政学的リスクプレミアムが急速に剥落している」と指摘する。
しかし、慎重論も根強い。トランプ氏は過去にも、イランとの衝突回避や「ディール成立目前」を示唆した直後に再び緊張を高め、原油価格の暴騰を招いた前例があるためだ。市場はトランプ氏の「外交的勝利」のアピールを好気しつつも、イラン側がウラン濃縮制限などの核心的条件に最終合意するかどうか、引き続き水面下の交渉を冷徹に見極める構えだ。
Leave a Reply