次の経済危機は負債と新技術から始まる?

次の経済危機は負債と新技術から始まる?

次の経済危機はこれまで誰もが予期できなかった要因から始まるとの指摘が出た。

国家負債の増加と不動産バブル、住宅ローンのリスクはもちろん、過去には存在しなかった仮想通貨と地政学的リスク、国家主義なども世界的な経済危機を誘発する変数となっていると、米コンサルティング大手のマッキンゼー・アンド・カンパニーが警告した。

同社は、2008年の金融危機が世界経済に与えた影響を分析した報告書を最近公開し、「金融危機発生後、銀行は資本をより多く確保するなど、積極的に改善に乗り出してきたが、リスクは依然として残っている」と指摘した。しかし「幸いなことに、資本の流れの減少により、2008年のような国境を越える大規模のリップル効果(波及効果)はないと予想される」と伝えた。

■さらに増えた国の債務
マッキンゼー社によると、金融危機後にむしろ世界全体の債務は増加し、増加した負債規模は72兆ドルに達する。米国と一部の欧州諸国の家計負債は大幅に膨張し、スペインの場合は国内総生産(GDP)の20%、米国は10%にまで減少。英国は6%まで落ちた。

しかし、韓国やオーストラリア、カナダ、スイスの場合、GDP比の家計負債規模は2008年の金融危機以前よりも大きくなったうえ、住宅市場(不動産)のバブル発生の可能性も高まっていると指摘した。また、負債に依存して大きく成長した中国は、政府と企業、家計の負債を合わせると、2007年のGDP比で145%の負債が昨年に256%と大幅に増加したことが分かる。

マッキンゼー社は過去10年間世界の企業が銀行などから借りた資金が66兆ドルも増加したとし「問題は開発途上国の比重。トルコリラの急落で見られるように、新興国の通貨が打撃を受けた時に世界的な危機になる可能性は大きい」と指摘した。

■仮想通貨・人工知能など新しいリスクも
マッキンゼー社は、仮想通貨と人工知能(AI)などこれまで知られていなかった要因も、金融危機の引き金になる新しい変数と見ている。

同社は「アルゴリズムを利用したスキャルピング(超短期売買)が、証券市場を急落させるフラッシュ・クラッシュ(瞬間的暴落)を引き起こす可能性がある」とし「個人投資を徐々にAIに依存することになるため、常にサイバー攻撃の危険にもさらされるようになる」と説明した。

他にもマッキンゼーは、段々高まる地政学的対立と国家主義に備えることを要求した。報告書では、「歴史を見ると、次の経済危機が発生した場合、10年前の金融危機とは大きく異なるはず。2008年が教えてくれたのは、‟良い時期であるほどより警戒すべき”という点だ」と伝えた。

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