2024年、ネイルケアや関連サービスを提供するネイルサロン経営事業者の倒産（負債1000万円以上、法的整理）が22件に達し、前年（14件）と比べて約6割増加した。これまで最多だったコロナ禍の2020年（21件）を上回り、過去最多を更新した。倒産したサロンの多くは資本金100万円未満の小規模店舗であり、マンションサロンなどの淘汰が進んでいる。
市場規模拡大も競争激化
ネイルサロン市場はコロナ禍の影響を乗り越え、順調に拡大を続けている。ホットペッパービューティーアカデミーの調査によると、2024年の市場規模は推計1390億円に達し、前年比16.3%増と大幅な成長を記録した。女性を中心に利用回数や金額が増加したほか、韓流アイドルの影響でライト層の利用が増加。さらに、身だしなみとしてネイルケアを取り入れる男性利用者も増え、市場を押し上げている。
しかし、ネイルサロン業態は開業のハードルが低く、大手企業から個人ネイリストまで幅広く参入しており、競争が激化。施術には高い集中力と体力が求められるため、スタッフの定着率が低く、人手不足も深刻な課題となっている。
資金繰りと人材確保が鍵
コロナ禍では、ゼロゼロ融資を活用して経営を続けてきたサロンも多く、新たな返済資金の確保が求められている。集客力があっても施術数を増やせず収益が伸び悩む店舗や、リピーター獲得競争が厳しい小規模サロンを中心に、事業撤退が相次いでいる。
また、セルフネイルキットや設備の整ったセルフネイルサロンの普及により、低コストで手軽にネイルを楽しむ選択肢が増えた。こうした環境の変化の中で、フルサービス型のネイルサロンが独自の優位性をどこまで訴求できるかが生き残りのカギとなる。高い技術力や独自のサービス、効果的な情報発信を駆使し、差別化を図ることが求められている。
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