米国がイランの原油輸出の中枢拠点を直接攻撃した。中東情勢はエネルギー供給網を巻き込む新たな段階に入った。
ドナルド・トランプ米大統領は13日、米軍がイラン南西部沖のハールク島に対し大規模空爆を実施し、島内のすべての軍事目標を破壊したと発表した。作戦は米中央軍が実行し、「中東史上でも最大規模の爆撃の一つ」と説明した。
大統領は同時に、同島の石油インフラは現時点で攻撃対象から除外したと明らかにした。ただしイラン、あるいは第三国がホルムズ海峡で船舶の自由な航行を妨害した場合、石油施設への攻撃も再検討すると警告した。
ハールク島はイラン経済の生命線とされるエネルギー拠点だ。湾岸沖およそ30キロに位置し、イランの原油輸出の約9割がこの島のターミナルから出荷される。イラン本土沿岸は水深が浅く超大型タンカーが接岸しにくいため、1960〜70年代の石油開発拡大期に同島が輸出拠点として整備された。
金融機関の分析によると、仮に石油施設が直接攻撃されればイランの原油輸出はほぼ即時停止する可能性が高い。さらにイランによる報復としてホルムズ海峡や湾岸諸国のエネルギー施設が攻撃されるリスクも指摘されている。
ホルムズ海峡は世界の海上輸送原油とLNGの約2割が通過する重要ルート。すでに地域の緊張激化により航行への影響が出始めている。
トランプ大統領は国内でガソリン価格が上昇している状況にも触れ、原油輸送の安全確保のため米海軍が近くホルムズ海峡でタンカー護衛を開始すると明らかにした。
今回の攻撃は、中東紛争がエネルギー供給インフラを直接標的とする段階に入りつつあることを示す動きとみられる。石油施設への攻撃が実際に行われれば、国際原油市場への衝撃は避けられない情勢となっている。
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