米アップルが30日に発表した2026年会計年度第2四半期（1〜3月期）決算は、売上高が前年同期比17%増の1112億ドル（約16兆4000億円）となり、同四半期として過去最高を更新した。英LSEGがまとめた市場予想（1096億6000万ドル）を上回り、昨年発売された「iPhone 17」シリーズの旺盛な需要が全体を牽引した形だ。
部門別の実績では、主力製品であるiPhoneの売上高が前年同期比21.7%増の569億9000万ドルに達した。特に中国市場での需要回復が寄与したが、市場予想の572億1000万ドルにはわずかに届かなかった。一方で、iPhone以外の各部門は、いずれも市場予想を上回る極めて堅조な成長を見せている。
まず、アプリ販売やコンテンツ配信を含むサービス部門は、309億8000万ドルの売上高を記録し、ハードウェアの販売サイクルに左右されない安定した成長基盤としての存在感を改めて示した。パソコンおよびタブレット事業においても、Macが84億ドル、iPadが69億1000万ドルの売上をそれぞれ計上し、買い替え需要を確実に捉えている。さらに、Apple Watchを中心とするウェアラブル・アクセサリー部門の売上も79億ドルに達するなど、製品エコシステム全体が収益を押し上げる結果となった。
これらの結果、純利益は前年同期比19%増の296億ドル（約4조3700億円）となり、1株利益（EPS）は2.01ドルとウォール街の予想（1.95ドル）を超過した。
ティム・クック最高経営責任者（CEO）は声明で、「iPhone 17シリーズに対する爆発的な需要により、iPhoneの売上高は新記録を樹立した」と言及。併せて「iPhone 17e」やM4チップ搭載の「iPad Air」など、最新技術を投入した新製品ラインナップの充実を強調した。
一方で、ケヴァン・パレク最高財務責任者（CFO）は、供給面での課題についても触れている。同氏は、アップル製品に使用される最先端半導体の供給に制約がなければ、販売実績はさらに伸びていたはずだと主張した。これは、台湾TSMCがエヌビディアをはじめとする人工知能（AI）関連企業への供給を優先させている現状が、アップルのサプライチェーンにも影響を及ぼしていることを示唆している。
こうした課題を抱えつつも、アップルは4〜6月期の売上高見通しについて、市場予想（9.5%増）を大幅に上回る「14〜17%増」との強気なガイドラインを提示した。AI対応機能の拡充や新製品の投入により、成長軌道をさらに加速させる自信をのぞかせている。
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