サウジアラビアがイランに対し深い不信感をあらわにし、軍事行動の可能性を強く示唆した。首都リヤドの石油精製施設2カ所がイランによる攻撃を受けたことで、両国間の緊張は一触即発の局面に達している。
18日（現地時間）、アラブニュースなどの中東メディアによると、サウジアラビアのファイサル・ビン・ファルハーン外相は、リヤドで開催されたアラブ・イスラム諸国外相緊急会議の終了後、「イランは自らの行為に対する代償を理解しなければならない」と述べ、強硬な姿勢を示した。
ファイサル外相は、「今回の事態以前に抱いていたイランへの信頼は完全に消え去った」と断言。イランに対し自らの誤判を再考するよう促すとともに、「サウジアラビアには軍事行動を執る権利がある。必要であれば、湾岸諸国への攻撃に対抗して立ち上がる用意がある」と警告した。
イランが近隣の湾岸諸国を直接攻撃したことについて、サウジアラビア国内では「怒りと失望、そして衝撃が広がっている」と政治アナリストのハリード・バタルフィ氏は指摘する。バタルフィ氏は、サウジアラビアを含む湾岸諸国がこれまで衝突回避に努めてきた一方で、イランが米国やイスラエルよりも近隣諸国への直接攻撃を強化している現状を批判した。同氏はその背景について、開戦初日にイラン指導部の主要人物が爆死したことで、意思決定のバランスが崩れたためだと推測している。
「現在の状況は、理知的な指導層が地下に潜伏した一方で、思慮を欠き『（発射）ボタンを押すことしか考えない』革命防衛隊が実権を掌握しているためだ」と同氏は分析し、イラン内部の統制不全がさらなる暴走を招く危険性に警鐘を鳴らした。
石油精製施設への直接攻撃を受け、世界の原油供給網への打撃は避けられない見通しだ。サウジアラビアが実際に軍事報復に踏み切れば、中東全域を巻き込んだ大規模な紛争に発展する恐れがあり、国際社会は事態の推移を注視している。
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