26日の国際原油先物相場は大幅に急反発した。指標となる北海ブレント原油（5月物）の終値は、前日比5.79ドル（5.66%）高の1バレル＝108.01ドルに達した。トランプ米大統領が対イラン制裁の手を緩めない姿勢を鮮明にしたことで、供給不足への懸念が改めて市場を直撃した格好だ。
トランプ氏は同日の閣僚会議にて、対イラン軍事介入後の原油価格の動きについて「想定していたほど上昇していない」と言及。米国市場はこの程度の衝撃には十分耐えうるとの判断を示唆した。
この発言は、原油高抑制のためにイランへの圧力を弱める考えがないことを市場に印象付けた。また、直接対話を拒否し続けるイラン当局に対し、「手遅れになる前に真剣（交渉）になるべきだ」と警告し、さらなる強硬策を辞さない構えを見せたことが買いを誘った。
米指標となるウエスト・テキサス・インターミディエート（WTI）の5月物も、前日比4.16ドル（4.61%）高の1バレル＝94.48ドルで取引を終えた。
注目すべきは、中東情勢の影響をより直接的に受ける欧州指標のブレント原油の突出した上昇率だ。2月28日の開戦以来、WTIが20.7%の上昇にとどまっているのに対し、ブレントは30.8%という記録的な暴騰を見せている。ブレントは今月9日には一時119.50ドルまで急騰しており、依然として高水準での乱高下が続いている。
エネルギーの大部分を輸入に頼る日本にとって、ブレント原油の100ドル超え定着は、ガソリン価格の再上昇や電気料金への転嫁を通じて家計を直撃する恐れがある。市場関係者は「トランプ氏が4月6日の交渉期限を盾にさらなる軍事オプションを示唆し続ける限り、原油相場の下値は極めて限定的だろう」と分析している。
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