世界全体の仮想通貨取引高、日米韓が40％占める

■米日韓が世界1-2-3位
米国、日本、韓国の仮想通貨の取引量が全体上位1～3位を占めていることが分かった。仮想通貨市場調査機関であるザ・ブロックの報告書によると、2019年上半期基準で世界中の主要仮想通貨取引所の取引量を調査した結果、米国（24.5％）、日本（10％）、韓国（6.5％）、インドネシア（4.5％）の順でシェアを占めていると調査された。

報告書は「上位5カ国が全体の取引量の半分を占めている」とし「仮想通貨も法定貨幣のように豊かな国で多く取引されている」と分析した。正確なデータの確保が困難な中国はランクから除外された。

■サッカー選手の本田圭佑、ブロックチェーンファンド設立を表明
サッカー選手である本田圭佑がブロックチェーンファンド設立を発表した。コインポストが1日（現地時間）、報じた。記事によると、本田は仮想通貨コミュニティのNode Tokyo、ブロックチェーンコンベンション企業Crypto Ageと一緒にブロックチェーンファンドを設立して運営していくとの抱負を明らかにした。

これまで50カ所の企業に投資した本田は、「ファンドの運営とともに、ブロックチェーン基盤のサッカークラブ設立も検討している」と語るなど、ブロックチェーン業界に高い関心を持っている。

ビットコインの著作権者がまたも登場
ビットコインSVの急騰、理由はフェイクニュース？
ビットコインの急上昇、「投資家の焦りと恐怖心理が原因」
著名な専門家“BTC 3万ドル”予測…3つの理由は？
「スペースX、仮想通貨を発行せよ」＝ノボグラーツ氏
専門家らが挙げた“ビットコイン上昇”の原動力は？
仮想通貨市場に続く追い風、ビットコイン8800ドル突破
米AT＆T、通信料金を仮想通貨で支払い可能に
ビットコインの創設者「サトシ・ナカモトは誰？」…BSVが急騰
米SEC、ビットコインETFの承認判断をまた延期