国際原油市場、ベネズエラの事態で変動性拡大は不可避

２月の国際原油市場は、世界的な景気減速、米連邦準備理事会（FRB）のスタンスの変化、米国の対ベネズエラ制裁などで変動性の拡大は避けられないとの分析が出た。

国際金融センターによると、１月の国際原油価格は４ヶ月ぶりに反発し、昨年１０月の急落から脱皮した。１月３１日の原油価額をみると、WTI（テキサス産軽質油）の価格は５３.７９ドルで前月末比１８.５％上昇。ブレント油とドバイ油は６１.８９ドル、６１.３７ドルで、それぞれ１５％、１７.２％上昇した。

国際金融センターのオ・ジョンソク研究員は「石油輸出国機構（OPEC）などの減産、米中貿易交渉への期待感、米株の反発などが原油価格の上昇を牽引した」とし「ベネズエラの政情不安と米国の利上げ減速などが浮上した１月末には、５４ドルを回復した」と述べた。

ただ世界景気の減速と原油需要の減少恐れが持続される点は、原油安の要因として作用していると分析した。実際に国際通貨基金（IMF）は今年の世界経済成長率見通しを従来の３.７％から３.５％に下方修正した。中国の成長率も今年、６％台前半に低くなると予想される中、５％台の可能性も提起されている。

国際エネルギー機関（IEA）と米国エネルギー情報局（EIA）などは、今年の世界の石油需要見通しについて従来の予想値を維持しているものの、景気鈍化の影響で今後下方修正に乗り出す余地はあると説明している。さらに米国の原油生産が史上最高値を記録しておい、在庫が増加の動きに転じると予想されている。

米国の原油生産量は１月２５日、日量１１９０万バレルを記録した。今年に入っても、過去最高日量を更新している模様だ。米国エネルギー情報局は、今年の米国の原油生産が１２０７万バレルに達すると予想した。天然ガスの副産物であるコンデンセート（超軽質原油）を含めると、日量１９６０万バレルの生産も可能だという。昨年の米国石油需要である２０７７バレルに迫る生産量だ。

しかし、深化しつつあるベネズエラの政情不安が、原油供給への懸念を高めている。国際金融センターの関係者は、「反米左翼マドゥロ政権の退陣を要求する野党の攻勢が強化される中、国際社会も野党支持とマドゥロ支持に分かれているため、ベネズエラ事態は非常に複雑になっている状況」とし「このような中、米国がベネズエラの国営石油企業PDVSAに対する資産凍結などの制裁措置を発表した。供給支障の懸念がさらに高まる可能性がある」と説明した。

【踊る原油市場】

ベネズエラ石油制裁本格化…事実上最大の被害国は米？

サウジ、追加減産計画を発表

米エネルギー省「２０２０年に『エネルギー独立』」

混沌の石油市場、米国‐OPEC‐ロシアの‟パワーゲーム”

8月世界石油生産量 過去最大記録…石油時代はまだ続く？

石油時代が終わる？天然ガスが北米最大のエネルギー源に